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2023.02.05. | |||
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大手ゼネコンが研究開発費を増やしている狙いは！ | |||
| 共同か、単独か・業界体質は変わるのか！ . 技術力と体力で「今後の動き」が見えてくる！ . . 大手ゼネコンが研究開発費を増やし、脱炭素、人工知能、ロボットなどの分野研究に重点を置き、大林、太成、鹿島、清水の大手4社の2022年度の研究開発費が約680億円投入さている。 . 各社が追及するのは、施工の自動化など生産性を向上する技術の開発で、慢性的な建設技能労働者不足と２０２４年４月に迫る時間外労働の上限規制適用というマイナス要因を穴埋めする生産効率の向上にある。 . 特に二酸化炭素（CO2）吸収量に的を絞った「環境配慮型コンクリートに代表される脱炭素技術」はゼネコン共同研究という新たなスタイルを生み出したが、大手二社の大林、大成は参加を見送り、独自技術で進んでいる。 . 最近の重点研究は、各社とも木造・木質建築の構造に関連する技術、洋上風力発電などで清水、鹿島、五洋などは組立起重機船の保有を始めた。また、老朽化インフラのリニューアルや建築の3次元（３D）モデリング技術「BIM」の活用などを主要な研究開発項目として挙げている。 . 準ゼネコンや中堅ゼネコンは大手のように潤沢な開発資金を持たず、研究員の数も限定され、大手のように研究成果を発表できていないが、不動テトラ（土壌改良）のように専門業としてのキャリアによる工法を沢山所有しているように、高松コンストラクションも社寺建築の金剛組を傘下に置き、木造建築に活路を開こうとしているゼネコンもある。 . 業界のパイは減る傾向にある。企業再編を含めファンドの動きも気になるだろう。飲み込まれる企業になるか、対等合併企業となるか、技術を売り物として生き延びるか、多様な選択肢はあろうが「発注主は日々公表される各社の技術を見て」自社建築物の施工会社を決める。 . 最終的な集計は終わっていないが、ここ1年間の新技術公表数は . 大林組 27件 別途シールドマシン関連 28件 大成建設 54件 鹿島 26件 清水建設 34件 竹中工務店 3件 . 戸田建設 18件 西松建設 11件 三井住友 11件 熊谷組 10件 東急建設 9件 東洋建設 8件 飛島建設 6件 インフロニア 5件 大豊建設 4件 東亜建設 4件 奥村組 3件 安藤・間 2件 . 等である。発表件数は、今後本紙が転載して読んでもらおうと思う記事を中心にしたため、この1年間の発表総数と多少違う。 . 公表数を見て、売上1兆円企業とそれ以下の企業では、体力・技術力の違いが良くわかる。 . ゼネコン技術のなかで、地方建設業者も導入してプラスになりそうなものもあるのでは、、、。 . 近々、掲載を開始する。 . |
